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ここ近年の就活は、短期決戦化で、インターンシップがますます重視されるといわれます。これは、企業側が早いうちから優秀な学生をピックアップしておきたいため。では、マスコミ業界のインターンシップは、やっぱり参加しておいたほうが有利？　今マスコミで働いている人で、インターンシップに参加した人は、どれくらいいるのでしょうか。
 
【学生時代、マスコミ業界でインターンシップに参加しましたか？】
・はい　26.7％
・いいえ　73.3％
 

 
マスコミ業界に現在勤めている人のうち、学生時代にマスコミ業界でインターンシップに参加したことがあるという人は約27％と、4人に1人。案外多くないかも？　という印象がありますが、そもそもマスコミ業界は、他業界に比べて採用人数が少ないうえに人気なため、かなりの競争率。インターンシップに参加するのでさえも、相当な競争率となります。
 
インターンシップが内定への必須条件ではないとはいえ、参加しないよりは参加したほうが、その企業に近づけるのは確か。インターンシップに参加していた学生のほうが、早く内定をもらえるという説もあるようです。これは参加したかどうかではなく、インターンシップへのアプローチをするような学生はもともと意識も高く、早くから”働く”ということを意識し、行動しているためでしょう。
 
ところで、インターンシップにも企業によって“裏の意味”は異なり、大きく以下3つに分けられます。

 

 インターンシップの種類（企業側の目的）

 
1）囲い込み
 
採用へのステップとなるもの。もちろんインターンシップに参加した学生から採用枠にあげるというよりは、“良い学生がいるかどうか”がチェックされていて、“良さそうだな”と思った学生がいれば、の話。
 
2）学生へのPR
 
採用とは関係ないものの、企業側が知名度や人気度をあげるなど、ファンを増やそうとしておこなうもの。学生に「あの会社はいいところだ」と思ってもらい、人気をあげたいという狙いがあります。
 
3）ほぼ試用期間
 
IT企業やベンチャー企業にありがちですが、職場・職種の“体験”というよりは、実際の作業をしてもらうなど、アルバイトに近いもの。期間も長期間にわたるのが特徴です。正社員にできるかどうかの、ほぼ試用期間という位置づけともいえます。
 
また、同じ企業でも、例えば朝日新聞であれば「記者コース」のほか「販売」「広告」「企画事業」「デジタル事業」「管理・財務」の五つの職種を体験する「ビジネスコース」、新聞製作やデジタル新聞配信などを支えるITシステムを学ぶ「技術コース」など、複数のインターンシップコースを設置していることも珍しくありません。インターンシップが採用に直結するかどうかはわからないからといって、どこでもいいからなんとなく参加すれば良い、という考えは絶対にNG。面接と同じように企業研究をしっかりとおこない、なぜ自分はその会社でそのインターンシップをしたいのか、何を学びたいのかなどを明確に説明できるようにして臨みましょう。
 
 
【調査概要】
方法：JOBRASS就活ニュース調べ（インターネット調査）
調査期間：2016年2月16日～2016年2月23日
対象：マスコミに勤務する会社員　計100名