2020年になり、はや2週間。
インターンシップや本選考などで、面接に挑む機会も増えてきたのではないでしょうか?ふとした瞬間に面接で聞かれる「気になるニュース、あります?」、怖いですよね。
意外にも「気になるニュース」は業種・選考の段階を問わず、多くの企業で聞かれている質問です(20卒 JOBRASS新卒調べ)。
「いやいや!2020年といえば、オリンピックでしょ!」と安易に答えると、面接官は「またか……」と、印象に残る可能性も低いです。
「トピック」を至極身近なものにするのは問題ありませんが、最も大切なのは、「なぜ、あなたがそのニュースをピックアップしたのか」という、あなた自身の経験や思考に基づく価値観を伝えること。
今回は、2020年のデキゴトを「業界別」に先取りし、<あなたの経験・思考に基づく価値観>を養う機会にしていただければと思います!
≪目次≫
教育・IT関連業界の志望者必見!
就活生も必見!人材業界の志望者必見!
まずは、直近のニュースでもある「最後のセンター試験」。2021年の1月からは新しい共通テストの実施予定ですが、会場や方式に不透明さがあるため、浪人を避ける「超安定志向」が見られています。また、試験で問われる能力が増えるため、教育業界では新たな“商機”を見出しており、今後の動向が注目されています。
一方、小学校でのプログラミング教育必修化にも、エンジニア不足やICT・AI・ビッグデータ等の産業伸長を望む国の意志が反映されていることでしょう。「デジタルデバイド」と揶揄された2000年代のように、「プログラミングができない」=現代の「スマホを使えない」、という世間の常識に変移する可能性も十分あります。
人事に聞いてみた!
1)「宗教・政治・信条に関するニュース」
面接官側が聞いてはならない、基本的人権の侵害や就職差別につながる事項のため。
2)「芸能・事件事故・就業観や仕事への関心が想起されないニュース」
「就職」という文脈から大きく逸脱すると、仕事への意識・意欲・価値観が測れないため。
この2点ですかね。
2020年、出生の多かった団塊ジュニア世代が50代に突入します。業界用語でエグゼクティブやミドルシニア層と呼ばれる方々が会社に増えれば、当然のごとく、人件費が高騰し、会社の財政を圧迫します。さらにオリンピック後の景気変動に伴い、採用投資難に陥ってしまえば、「売り手市場」から「買い手市場」へと人材需給のバランスが変わる可能性もあります。
また、同一労働同一賃金を目的に施行される「パートタイム・有期雇用労働法」では、企業内の労務や就業制度、働き方が大きく変わる可能性のある法律です。人手不足、人件費不足など既存の社会問題だけではなく、正社員の給与等にかかわる重要な要素となり得るため、就活生も自分事として捉えておくべきでしょう。
人事に聞いてみた!
「経営者的視点」をもった方を“正社員”として採用する
ために「気になるニュース」を聞いている企業もありますよ。
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