「就活に資格って必要だよね?」
「資格を持っていた方が就活に有利?」
などなど……就活生の中には、少しでも就活のプラス要素になればと考え、資格取得を目指す人が多くいます。しかし、実際そういった資格は役立つのか、評価につながるのか。そう疑問に思う人もいることでしょう。
以前にも「「資格」を取ると選考に有利!? 就活生が陥りがちな勘違いとは(https://agent.jobrass.com/magazine/guide/2971/)」で書きましたが、就活において資格は取得に向けたチャレンジ精神、または努力が評価されるケースが多いのが現状です。
過去に行われた企業人事部へのアンケート調査では、この資格と採用について次のような結果が出ています。
・新卒者にのみ有利:0%
・中途採用者のみ有利/新卒・中途どちらも有利:18.5%
・資格は評価しない:3.4%
・資格そのものよりも、取得しようとした挑戦心や努力を評価:35.2%
・なんとも言えない:44.4%
この結果から、資格を持っていることが内定の決め手とはならないことがわかりますよね。とは言え資格の種類等によっては、何かしらプラス要素となる可能性はゼロではありません。資格に裏付けられた知識や取得における努力は、少なからず評価の対象となるポイントです。ここでは就職に役立つ資格について、掘り下げて考えてみます。
就活における資格では、資格自体よりむしろ取得に向けたチャレンジ精神、または努力が評価されるケースが多いようです。そのため、「なぜその資格取得を目指したのか」「取得するためにどのような取り組みを行ったのか」をアピールできれば、高い評価へと繋がるでしょう。粘り強さや真面目さなど、自己PRの裏付けとしても有効です。
また、志望企業の属する業界に関連した資格であれば、業界への強い興味を表すこともできます。もちろん資格取得で身につけた関連知識は、志望動機をより具体性のあるものとする、思考の土台となることでしょう。もし入社後に取得が必要な資格ならば、入社後にスムーズなスタートを切る上でも役立ちます。
企業の知らないマニアックな資格では、どれだけ難易度が高くてもあまり意味がありません。そのため、何の知識につながる資格かがわかりやすく、ある程度広く知られた資格を選びましょう。まだ業界選びを行う段階であれば、広い業界で役立つ次のような資格を選ぶのがおすすめです。ただ資格取得を目的にするのではなく、自分自身に付加価値をつけるための勉強と考えて取り組んでください。
<ITパスポート>
経営やIT管理等に関連する総合知識が得られます。IT技術者を中心に、業界関係者などにとっては基本となる資格です。
<MOS>
WordやExcelなど、ビジネスで多用されるMicrosoft Officeソフトの使用技術を証明できる資格です。
<簿記検定>
企業の経理活動を計算・整理し、財務状況などを把握する簿記に関する技能検定です。経理の全体的な流れを学ぶことで、事務職以外にも活用できます。
<日本語検定>
正しい日本語を学ぶ検定です。日常会話だけでなく、文章作成等にも役に立つでしょう。
<日本漢字能力検定>
漢字能力「読み」「書き」「意味」の知識量を図る技能検定です。社会に出て恥ずかしくないよう、ある程度の漢字知識は大切です。
<ビジネス能力検定>
仕事で必須となる基礎能力、あるいは実践能力を学ぶ検定です。業種や職種を問わず役立ちます。
<秘書検定>
秘書として必要とされる知識のみならず、ビジネスマナーや一般常識などを証明する資格です。職務知識やマナー、経済用語といった情報は就活にも役立つでしょう。
<FP技能士>
金融に関わる全般的知識を学べます。ファイナンシャルプランナーとして、将来独立することも可能です。金融・保険や士業等の業界に就職する場合、特に有利となります。
<Webクリエイター能力認定試験>
HTMLなどの基礎知識、Webサイトのページ作成技能を証明できる資格です。
<LPIC>
ITエンジニアとして、その技術を裏付けられる資格です。特に実務経験の無い就活生は、自身の戦力性を表すうえで有効となるでしょう。
<宅地建物取引主任者>
不動産取引に必須の資格です。
<通関士>
貿易の関連書類作成や通関手続きの代行等で必須の資格です。
<総合旅行業務取扱管理者>
旅行業務の管理監督を行うために必須の資格です。
<甲種危険物取扱者>
化学工場やガソリンスタンドなどの施設で勤務する際に必要となる資格です。
これらは業種上において必須となる資格であり、就活時に持っていなくても、就職後の取得を求められるケースが少なくありません。就活の段階で取得できていれば、好印象を与えることができるでしょう。この他、営業職など外出の多い仕事や、地方勤務の可能性がある企業では、普通自動車運転免許を取得しておくこともおすすめです。
このように、適切な資格を選んでアピールできれば、企業により選考のプラスポイントとして評価される可能性があります。